麻酔作用を必要としない手技における「粘滑・表面麻酔剤(キシロカインゼリー)」の代替潤滑剤についてのお知らせ
2024年の8月29日に日本麻酔科学会 安全委員会より発信された「【周知】キシロカイン製剤の供給に関するご案内」以降、その代替品として弊社製品に多くのお問い合わせをいただいております。この機会に、あらためて弊社取扱い製品についてご案内申し上げます。
先般、同学会より、キシロカイン製剤の供給不足に関するご案内がございましたが、2021年に発信された同学会の案内では、以下のような指針が示されております:
「潤滑目的が主で麻酔作用を期待しない手技」ではキシロカインゼリーではなく、「潤滑剤」を使用する
ここで使用される「潤滑剤」については、そのほとんどが医薬品医療機器等法の規制対象外となる「雑貨(雑品)」として扱われております。言い換えれば、成分規制がないため、その成分や分量は全て、「メーカーによる自己判断」に委ねられている状況です。その結果、潤滑剤をお探しのお客様からは、「高品質で安全性が高く、コストパフォーマンスにも優れた商品はないか?」とご相談をよくいただきます。
弊社が取り扱う、医療用潤滑剤「KLY滅菌潤滑ジェリー」は、このようなニーズにお応えする製品です。本製品は欧州トップクラスの自社工場を有するTurkuaz社が製造しており、海外の厳格な審査基準をクリアした医療用CEマークの認証製品として、世界187か国でご愛用いただいております。日本国内でも、リドカイン非含有であり、パラベンやアルコール不使用の人体に優しい潤滑剤として、多くの医療機関でご使用いただいている商品となります。
下記にて本商品の主な特長を紹介いたします。
先般、同学会より、キシロカイン製剤の供給不足に関するご案内がございましたが、2021年に発信された同学会の案内では、以下のような指針が示されております:
「潤滑目的が主で麻酔作用を期待しない手技」ではキシロカインゼリーではなく、「潤滑剤」を使用する
ここで使用される「潤滑剤」については、そのほとんどが医薬品医療機器等法の規制対象外となる「雑貨(雑品)」として扱われております。言い換えれば、成分規制がないため、その成分や分量は全て、「メーカーによる自己判断」に委ねられている状況です。その結果、潤滑剤をお探しのお客様からは、「高品質で安全性が高く、コストパフォーマンスにも優れた商品はないか?」とご相談をよくいただきます。
弊社が取り扱う、医療用潤滑剤「KLY滅菌潤滑ジェリー」は、このようなニーズにお応えする製品です。本製品は欧州トップクラスの自社工場を有するTurkuaz社が製造しており、海外の厳格な審査基準をクリアした医療用CEマークの認証製品として、世界187か国でご愛用いただいております。日本国内でも、リドカイン非含有であり、パラベンやアルコール不使用の人体に優しい潤滑剤として、多くの医療機関でご使用いただいている商品となります。
下記にて本商品の主な特長を紹介いたします。
医療用潤滑剤 KLY滅菌潤滑ジェリーの6つの特長
- 1.ナチュラル志向の成分
- アレルギーの原因となるパラベンやアルコールの代わりに、自然由来の成分を採用しています。
- 2.麻酔成分不使用
- リドカインなどの麻酔成分を含まないため、アナフィラキシーショックの心配がありません。手術室での使用にも安心してご活用いただけます。
- 3.高品質を実現する滅菌技術
- 透過性が高く残留物を残さないガンマ線滅菌を採用。最高品質を維持するための徹底した製品管理を行っています。
- 3.高品質を実現する滅菌技術
- 透過性が高く残留物を残さないガンマ線滅菌を採用。最高品質を維持するための徹底した製品管理を行っています。
- 4.厳格な国際基準をクリア
- CEマーク認証に加え、ISO10993やFDAの生物学的安全性試験に合格。厳しい審査基準をクリアした、安全性の高い潤滑剤です。
- 5.管理コストの削減に貢献
- 多くの医療部門で使用を統一することで、医療現場全体の管理コスト削減を実現します。
- 6.コスト削減の実績
- 既存の潤滑剤から切り替えることで、院内の関連品目にかかるコスト削減に大きく貢献した実績があります。
- • 費用対効果の高い医療用潤滑剤をお探しの方
- • 麻酔成分(リドカイン)非含有で安全性の高い潤滑剤をお探しの方
- • 潤滑剤の統一化でコスト削減を実現したい方
こんな方におすすめです
関連する商品をお探しの方だけでなく、このお知らせをきっかけにご興味をお持ちいただいた方も、ぜひお気軽にお問い合わせください。
<参考>
2024年08月29日 日本麻酔科学会「【周知】キシロカイン製剤の供給に関するご案内」
2021 年 1 月 18 日 日本麻酔科学会「キシロカインゼリー2%(製造販売元:アスペンジャパン株式会社)の出荷調整について」より